国内の認知症、約40％が生活習慣や健康状態の改善で予防できる可能性－東海大ほか
認知症予防の潜在的可能性を、日本の公的統計や疫学研究データを用いて定量的に評価
東海大学は1月13日、日本の公的統計や疫学データを用いた解析により、国内の認知症の38.9％が生活習慣や健康状態の改善によって、理論的には予防可能であることを明らかにしたと発表した。この研究は、同大医学部の和佐野浩一郎教授およびデンマーク・コペンハーゲン大学認知症センターのカスパー・ヨーゲンセン上席研究員による国際共同研究グループによるもの。研究成果は、「The Lancet Regional Health – Western Pacific」に掲載されている。
認知症は世界的に急増している深刻な公衆衛生課題...
